10月1日から消費税が現在の8%から10%に増税される。もちろんゴルフのプレーフィにも適用されるが、期間限定ながら増税開始後の10月1日以降、逆にプレー料金の支払い方法次第で、安くなるコースもある。どういうことか?

「ポイント還元制度」登録済みコースでカード決済すると5%のポイントが戻る

来月1日から消費税率がこれまでの8%から10%に増税される。懐に余裕のないゴルファーほど「またゴルフに行ける機会が減る……」と肩を落とす姿が想像できるのだが、なかには、増税開始後に増税前よりも安くプレーできるコースもあるというから、世の中捨てたものじゃない。

画像: 「キャッシュレス・消費者還元事業制度」に登録をした大宮国際CC。同制度に登録のゴルフ場でプレー、コースが利用可能なクレジット、または電子マネーでカード決済を行えば増税後でも、5%のポイント還元を受けることができる(撮影/増田保雄)

「キャッシュレス・消費者還元事業制度」に登録をした大宮国際CC。同制度に登録のゴルフ場でプレー、コースが利用可能なクレジット、または電子マネーでカード決済を行えば増税後でも、5%のポイント還元を受けることができる(撮影/増田保雄)

そんなお得で耳寄りな情報は、何をヒントに探り当てればよいのか? その答えは、10月1日の増税開始後とともに、経済産業省と一般社団法人キャッシュレス推進協議会が主導する「キャッシュレス・消費者還元事業制度」に登録したゴルフ場にある。

「キャッシュレス・消費者還元事業制度」とは、消費税引き上げに伴う需要平準化対策の国の施策で、従業員数に応じた中小規模事業所などを対象とし、消費者が登録を済ませた店舗でクレジットカードや電子マネー等で支払いを済ませれば、2%の増税の引き上げ率を上回る5%のポイント還元を受けることができるというもの。

消費者が受ける恩恵は「円」ではなく、あくまで使用カードの「ポイント還元率」に応じての額になるが、例えば、プレー料金が1万円だとすると、増税前は税込み1万800円、増税後は税込み1万1000円。仮に「1%=1円」を基準とし、増税後の1万1000円を5%割り引くと、550円分のポイントが消費者に還元される。1万1000円引く550円(分のポイント)=実質1万450円。つまり、場合によっては増税前より実質的に安い値段でプレーできる可能性もあるのだ。

関東近郊でも登録済みのコースが多数

すでに全国50以上のコースが、このキャッシュレス・消費者還元事業のサービス店舗として登録済み。どんなコースがあるかは株式会社zaimの「キャッシュレス還元マップ」(https//content.zaim.net/cashless)」から「ゴルフコース」や「カントリークラブ」で検索すれば、現在の登録加盟コースが確認できる。

画像: 「キャッシュレス還元マップ」の画面キャプチャ。カントリークラブ、ゴルフコースといった文字列で検索すると、登録加盟コースが調べられて便利

「キャッシュレス還元マップ」の画面キャプチャ。カントリークラブ、ゴルフコースといった文字列で検索すると、登録加盟コースが調べられて便利

たとえば東京からの日帰り圏内で見ると、大宮国際CC(埼玉)やレイク相模CC(山梨)、沼津国際CC(静岡)、富士CC(静岡)、富士屋ホテル仙石GC(神奈川)、ゴールド佐野CC(栃木)などで、“キャッシュレス”支払をすれば、ポイント還元が受けられる。

一方で、登録したコースにはどんなメリットや狙いがあるのか? 同制度に登録した大宮国際カントリークラブの山田支配人に話を聞いた。

「やはりゴルフ場としましては、増税があってお客様が減ってしまうというのは一番よくないことでもありますので、消費税が増税される10月以降も変わらずにお客様に当クラブに足を運んで頂きたいという考えから、できるだけお客様に増税後もお得にプレーしていただきたいということから、この制度に登録させて頂きました。さらに、最近はお客様のクレジットカード等、現金ではない形でお支払いを済まされるケースが増えていることもあります。あくまで肌感覚ではありますが、今から10~15年前は、およそ7割程度のお客様が現金でお支払いを済ませていた感じだったのが、今では逆に6割強~7割のお客様がクレジットカード等の決済を選ばれています」(山田支配人)。

併せて、この制度に登録することで、リピーターだけではなく、新規の顧客獲得、とくに若い世代のゴルファーが数多く来場してくれるのではないかという期待もあるという。

「今の20代の若い世代の方々はゴルフ場ではなくても、インターネットなどの支払い手段において、クレジットカードや電子マネーで決済を済まされる方が多いのではないかと思います。そういった感覚で、増税後も変わらずに、ゴルフを楽しんで頂きたいなというのもあります」(山田支配人)。

若者の‟ゴルフ離れ“が叫ばれるなか、この制度を上手に活用すれば逆にゴルフにより親しみを覚えてもらう機会になるかもしれないというわけだ。

若い世代に限らず、財布を開く側のゴルファーなら誰でも‟増税前よりも増税後に逆にお得になる可能性“があるこの制度は大歓迎だろう。増税後「どこに行けば、お得にプレーできるのか?」。20年6月までの期間限定ではあるが「ポイント還元制度」を上手に活用すれば、増税後もこれまでと変わらないゴルフライフを楽しむこともできそうだ。

This article is a sponsored article by
''.