トランプ関税が戻ってきた。先の7月20日、ホワイトハウスによりカナダに対して50%の追加関税をかけると発表された。セメントや服などに加えてゴルフ用品も関税の対象としている。
大のゴルフ好きトランプ大統領
米ゴルフウィーク誌によれば、カナダはゴルフ用品に関してはメジャーな産業ではないとしているものの、ヘイウッドゴルフ、ブラックミスパター、SGCパターズ（以上はクラブメーカー）、レベルウェア、サンアイス（以上はアパレルメーカー）、ドーケスワークショップ、パイオニアゴルフ（以上はゴルフ用品メーカー）といった同国のゴルフ関連メーカーが影響を受けることになると伝えている。
もっとも、この1930年の関税法338条に基づく措置が発動されるのは8月19日からで、それまでに修正される可能性は十分にある。ただ、これよりも先に7月24日から効力を発揮しているのが日本や中国、オーストラリアなどへの10%または12.5%の関税だ。これは昨年4月に発表したトランプ関税が、今年の2月に最高裁で違法とされた後、代替措置として発動されていた期間限定の関税が期限切れを迎えたため、世界60カ国に対して改めて発表したもの。強制労働による製品をアメリカに輸出している国（強制労働を禁止する法律がない国）に対して関税をかけるという貿易法301条を根拠にしている。
ワシントンポスト紙によれば、ホワイトハウスは今回の10〜12.5%の関税の第2ラウンドを計画しているという。裁判所で違法とされた昨年の関税を新たな法律で復活させようとしているとか。
そうなれば日本や中国をはじめ、アジア各地で生産されているゴルフ用品やウェアにさらなる関税がかかることになるかもしれない。
現状日本へはカナダのようなゴルフ用品への直接的な課税は考えていないだろうが、大のゴルフ好きであるトランプ大統領、逆にゴルフ関連だけは寛容になってほしい気もするが……。
※週刊ゴルフダイジェスト2026年8月18・25日号「バック9」より
