J-TOURの根岸友喜COOが初めてメディアブリーフィングを実施した
現在、ツアーを運営する日本ゴルフツアー機構（JGTO）が日本産業推進機構（NSSK）と提携し、株式会社ジャパン・ゴルフツアー（J-TOUR）を立ち上げたのは今年3月のことだ。日本のプロ野球の世界で仕事をし、パシフィックリーグ6球団の共同事業会社CEOとして配信権をまとめ、自社配信サービス『パ・リーグTV』を中心にファンを拡大した実績を持つど根岸氏のCOO就任は7月。以来、水面下で動いてきた（●月刊ゴルフダイジェスト12月号にインタビュー記事あり）が、多くのメディアを前に話をするのはこの日が初めてだった。
『J-TOURになって変わること』と題された資料を片手に、JGTOとJ-TOURの棲み分けなど組織の根本的な説明から、今後の展開、これまでとれからのツアーの違いもはっきりと示しながら、質疑応答もまじえての話は1時間以上に及んだ。
掲げた『J-TOURになって変わる3つのこと』では、①選手のプレーが世界に届く・残る②選手が戦う大会がより魅了的に③選手一人ひとりにスポットライトが当たる、とある。「主役は選手です」と、すでに準備を始めているオウンドメディア構築とメディア露出（上記①）最低目標値として来年ツアー主催の新規大会開催と、7年後に25～30試合を行い、賞金（総額）50億円以上（上記②）新規コンテンツ作成で、選手個々のストーリーを様々な形で取り上げる（上記③）と詳細を説明した。
選手個々とコミュニケーションをとることで、それぞれの状況や要望などを聞き取っており、それに対応することも始めている。
プロスポーツの基本であるファン目線を重視しているのも特徴だ。収入の3つの柱として、スポンサー収入、配信、放映などのメディアライツ、観戦チケットやマーチャンダイジング、ファンクラブなどのゲート収入を挙げている。日本のゴルフツアーは、これまでスポンサー依存の傾向が極端に強く、プロスポーツの基本であるゲート収入を後回しにしがちだった。しかし、ファンの拡大こそプロスポーツの命。ゲート収入とメディアライツでファンを広げるからこそ、スポンサーもついて来る。他のプロスポーツをよく知るCOOならではの目線がここに生きている。
オウンドメディアだけでなく、自分たちの露出を増やしてくれる一般メディアを”味方”につけることも忘れない。今後、しばらくの間は月2回ペースでメディアブリーフィングを開き、丁寧に説明し疑問に答えていくという。
主催者の多くが企業スポンサーだったことから、バラバラだった映像の権利などをまとめ、オウンドメディア構築をする折衝は続いている。テレビ局が主催者の場合もあってケースバイケースになるが「共同著作やレンタルなどの形で映像の権利をまとめられそうな試合が結構な数あります」（根岸氏）と、徐々に理解は得られているようだ。
来季のスケジュールはまだ発表されていないが、例年通りなら開幕まであと約4カ月余り。3月15日に椿山荘で行うことが決まっている開幕パーティーまでに、どこまで改革が進むのか。その動きから目が離せない。
文・写真／小川淳子
